日本財団(東京都港区、会長 笹川陽平)は、7月15日の「海の日」を前に、海に関する意識調査を実施し、その結果について発表いたしました。
この調査は、2017年より2年に一度実施しており、四方を海に囲まれ、海の恩恵を受けて生活をしている日本人が海に対して持っている意識や行動の実態を明らかにすることを目的としています。4回目の調査となる今年は初の小学生親子調査も実施し、調査結果からは、海への愛着度や興味関心等が全体的に低下していることが判明した一方で、若い世代の海への興味関心は高いということが明らかになりました。これを受けて日本財団常務理事の海野光行が「小学生の75%が海に行きたがっているが、子どもの体験というのは社会経済的状況に影響を受けるものである。体験格差をうめるべく臨海学校のプログラムなどをはじめとした公立学校や地域との連携を促進する活動により力を入れていきたい」とコメントしました。